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セミナーフォローは何回目まで追うべきか?シン・セールス総合研究所が「架電回数別」のアポイント獲得率の検証データを公開

セミナーフォローは何回目まで追うべきか?シン・セールス総合研究所が「架電回数別」のアポイント獲得率の検証データを公開

新時代の営業手法を提案する株式会社Emooove(本社:東京都品川区、代表取締役CEO:藤澤諒一)は、同社が運営するオウンドメディア「シン・セールス総合研究所」において、セミナー参加者へのフォローコールにおける「架電回数別のアポイント獲得率の推移」に関する分析レポートを公開しました。

詳細なレポート全文は「シン・セールス総合研究所」にて公開しています。

■調査背景

インサイドセールスの現場では、つながらないリードに対して「何回まで架電を続けるべきか」という問いが、常に判断の難しいテーマとなっています。「諦めずにかけ続けることが重要」という考え方がある一方で、「過度な架電はリソースの浪費やブランドの毀損につながる」という慎重な見方もあり、明確な基準を持てていない組織は少なくありません。そこで当研究所では、セミナー参加者に対する架電回数ごとのアポイント獲得率を追跡し、データに基づく「実務上の撤退ライン」を検証しました。

■検証結果

セミナー参加者の同一リストに対し、未接触のリードへ最大5回までアプローチを実施。架電回数を「1〜3回目」と「4回目以降」の2群に分け、それぞれのアポイント獲得率を比較検証しました。

1. 「1〜3回目」のアポイント獲得率は「4回目以降」の約8倍

1〜3回目のアポイント獲得率は3.87%(42件/1,085コール)であったのに対し、4回目以降は0.47%(1件/211コール)にとどまり、約8倍の差が生じました。回数を重ねるごとに獲得率が単調に下がるわけではなく、2回目で一度2.99%まで落ち込んだ後、3回目で4.07%まで回復している点も特徴的です。1〜2回目では会議中や外出中などで接触できなかったリードへ、3回目で到達できたケースが一定数あったと考えられます。

1. 「1〜3回目」のアポイント獲得率は「4回目以降」の約8倍

2. 統計的にも「有意な差」を確認

上記2群の差について、カイ二乗検定による統計的検定を行いました。その結果、p値は約0.012となり、一般的な有意水準である5%において統計的に有意な差が確認されています。架電回数による獲得率の違いは、偶然のばらつきではなく、一定の傾向として捉えられる結果となりました。

■結果に対する考察

今回の検証結果から、架電回数とアポイント獲得率の関係について、以下の2点が示唆されます。

  • 「3回目」までは追う価値がある:架電回数が増えるほどアポイント獲得率は単調に下がる、と想定されがちです。しかし今回は2回目で一度数値が落ち込んだ後、3回目で再び高い水準まで回復しました。これは、1〜2回目では会議中や外出中などで接触できなかったリードに、3回目で到達できたためと考えられます。「2回かけてつながらなければ見込みが薄い」と判断するのは早計であり、少なくとも3回目までは優先的にアプローチする価値があるといえます。

    「4回目の壁」が存在する:一方、4回目以降のパフォーマンス低下は顕著です。4回目の獲得率はわずか0.8%(125コールで1件)にとどまり、5回目では成果が得られませんでした。統計的にも有意な差が確認されたことから、「3回目までに接触できるリード」と「4回目以降もつながらないリード」では、反応のしやすさという性質そのものが異なる可能性が示唆されます。4回目以降の架電は、費用対効果の観点から慎重な判断が求められます。

■営業実務への活用・提言

今回の分析結果から導き出される、インサイドセールスのアクションプランとして以下を提言します。

  1. 「3コールルール」を運用基準に:セミナーフォローにおける架電の上限を、一つの目安として「3回」に設定する運用が考えられます。担当者が漫然と5回、6回と架電し続けるのではなく、3回時点で反応が得られない場合に次のアクションへ切り替える基準を設けることで、組織全体の活動密度を高められます。

    4回目以降は「非同期チャネル」へ切り替える:「3回で追わない」ことは「リードを捨てる」ことと同義ではありません。電話での接触が難しいリードに架電を重ねても、アポイントにつながりにくいうえ、「しつこい」という印象を与えるリスクがあります。3回で反応のないリードは、メールマーケティングや次回セミナーの案内など、非同期のコミュニケーションによるナーチャリングへ移行させるのが得策です。

    浮いたリソースを有望なリードへ再配分する:「追わない」判断によって生まれた時間とリソースを、新規リードや「3回目以内の見込み客」へ集中的に振り向けることが重要です。追跡の打ち切りを単なるコスト削減で終わらせず、成果につながるリードへの再投資と捉えることが、施策全体のROI最大化につながります。

なお、本調査の詳細なデータおよび分析については、以下の記事にて公開しております。ぜひご覧ください。

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